ネットショッピングで詐欺にあって被害届を出すために準備した資料と相談すべき警察署についての情報

インターネットショッピングで詐欺にあってしまいました。

警察へ相談と被害届を出し行きましたが、今のところ解決には至っていません。

しかし、被害届を出すために必要な情報について色々と分かったことがあるので、同じような境遇になっている人のために今回記事を書くことにしました。

詐欺だと判断した理由

そもそもなぜ詐欺にあったと判断したかですが、私の場合以下の事柄に当てはまったからです。

  • 商品代金の銀行振込を行ったのに商品が届かない
  • 発送連絡が無い
  • 問い合わせに対して返答がない
  • 下記偽サイト情報の一覧に問い合わせ先メールアドレスが存在した
  • サイトに電話番号が一切掲載されていない
  • 銀行振込以外の支払い方法がなかった。(クレジットカード払いなら被害にあっても支払いを止めることが可能であるため詐欺を行う者はクレジットカード払いは好まない)
  • サイトの会社情報に書かれている株式会社名でネット検索しても日本語の情報がヒットしない

参考サイト

偽サイト情報:偽サイトのメールアドレス(2018年4月~) - 株式会社ネオブラッド

都道府県警察本部のサイバー犯罪相談窓口等一覧

警察庁 インターネット安全・安心相談

通信販売サイトでのトラブルにご用心! 警視庁

ネットショッピングで詐欺にあったと思ったら、それが本当に詐欺の可能性が高いのか上に上げた事項を確認してみましょう。

これは警察なり国民生活センターに相談しに行くうえでも重要な情報だからです。

警察署に相談する上で持参した物

国民生活センターと警察どちらに相談しに行くべきか悩みましたが、国民生活センターに相談しても結局のところ警察への被害届は必要だろうと考え、警察に行くことにしました。

詐欺にあった時に被害者が行うことの流れ
詐欺にあった時に被害者が行うことの流れ

図の出典:http://furikomesagi.dic.go.jp/higaisya.html

警察へ行くにしても手ぶらでいっても信用なりませんので、以下の証拠書類を持参して行きました。

  • 相手からの注文確認メール
  • 銀行振込先口座名と口座番号
  • 相手からの振込を確認したというメール
  • 詐欺サイトの会社情報(代表者名や問い合わせ先メールアドレス)
  • 詐欺サイトで購入した商品のキャプチャ画像

因みにこれらは全て紙にプリントアウトしました。

※プリントはネットプリントサービスを利用しました。

ただ、結論を言うと、これらは警察へ被害届を出すために必要な書類ではあったのですが、十分ではありませんでした。

これについては後述します。

警察署のどこの課へ相談しに行けばいいのか?

警察署へ行くことは中々あるものではありません。

そのため何処の課に相談すれば良いのかわかりませんでしたが、役所でいう総合案内的なところが入り口近くにあったので、そこで要件を伝えると、そのまま相談に乗ってくれました。

もし不安ならば、事前に相談しに行く警察署の代表番号に電話してからいくとよりスムースだと思います。

警察官の対応について

私一人の案件に対して3名の警察官が対応してくれたのですが、とても親身に対応してくれました。

あまり忙しそうにしていなかったので、余裕があったからかもしれません。

被害届を出すために必要な情報と書類

先程書いたように、事前に用意した資料だけでは被害届を出すには十分ではないということを警察から言われました。

そこで他にどんな資料や証拠が必要なのかリストアップしてくれたので、ここでは今後の参考になるかと思いましたので、その情報を共有します。

先程プリントアウトした資料以外に必要な情報は下記になります。

  • 銀行振込した日時を証明する画面のプリント画面や通帳
  • 各種相手方から受信したメールの受信日時を紙に印刷すること。
  • 詐欺サイトに書かれている会社が存在するかの確認。

重要なのは全て紙に印刷するということです。

そして、全ての情報について、何月何日までの情報では不足で、何時何分までの情報が必要ということです

会社の存在確認については、詐欺サイトに書かれている住所宛にポスト投函ではなくて人が受け取ることが必要な簡易書留などで手紙などを送って、受取手がありませんという結果を入手する必要があります。

何処の警察署に相談すべきなのか?

今回私は、勤務先の近くにある警察署へ仕事帰り相談しに行きました。

しかし、結果的には他の警察署へと再度説明しに行くはめになりました。

それは何故かというと、詐欺サイトにアクセスした場所が関係しているのです。

私の場合、詐欺サイトにアクセスしたのは自宅のパソコンからでした。

それを相談しにいった警察署の警察官に話したところ、あなたの住所を所轄している警察署にて相談してもらう必要があると申し訳なさそうにおっしゃいました。

警察の事情は分かりませんが、それぞれルールというものがあります。

どこで起きた事件かによって扱う警察署が変わることはテレビなどのニュースを見ていれば容易に理解できますよね。

ということで、ネットショッピングで詐欺にあった場合は、購入した場所が重要になります。

スマホで詐欺サイトにアクセスして購入をしてしまった場合は、どうなるかは分かりませんので、自分が住んでいる警察署へ電話で事前に相談するといいでしょう。

警察署へはいつ相談しに行った方がいいのか?

警察への相談タイミングですが、詐欺にあったと思った段階ですぐに相談しましょう。

ただ、被害届を出す場合は、上述した証拠書類を揃える必要があります。

逆に被害届を出さずに、情報提供するだけならば全ての書類は必要とはされません。

この場合、警察署ではなく国民生活センターへ相談するのもいいかもしれません。

ただ、被害届を出さないということは、被害にあった自分が何かを得ることは難しくなりますし、詐欺行為を行っている会社なり個人は処罰されません。

出来るだけ17時15分までに警察署へ行く

詐欺で被害届を出すために証拠書類を揃えて警察へ行く際ですが、基本的には17時15分までに来て欲しいということでした。

これはなぜかというと、警察では17時15分以降は当直体制となり、詐欺事件を扱う担当者が不在となってしまう可能性が高いです。

ただ、そうは言っても、そんな時間には行けないよという方もいるでしょう。

私もそうでした。

その場合は、事前電話で相談するようにしましょう。

そうする事で、時間外でも対応してくれることがあります。

ネットショッピングで詐欺に合わないために

まさか自分がネットショッピングで詐欺にあうとは思ってもみなかったのですが、今振り返ると詐欺サイトを訪れた際に冷静さを欠いていたなと思います。

少しでも安く商品を買いたいという欲求が、今回の事態を招きました。

極端に安い価格で販売されていれば怪しむこともあるでしょうが、Amazonや楽天などの著名ショッピングサイトの最安値に対して、20%ほどの安さであったことから気づきませんでした。

ただ、以下の基本的なことを確認していれば詐欺にあうことは防げていたなと改めて思いましたね。

  1. サイトの会社情報に電話番号が記載されているか
  2. サイトの掲載されている電話番号はネットで検索した際に、その会社の情報として見つかるか
  3. 支払い方法が銀行振込のみとなっていないか(クレジットカード払いなら被害にあっても支払いを止めることが可能であるため詐欺を行う者はクレジットカード払いは好まない)
  4. 会社名をネットで検索した際にヒットするか

そして、そもそもAmazon楽天Yahoo!ショッピングなど著名なサイトを利用していれば、詐欺に合う可能性はかなり低いといえますし、万が一詐欺被害にあったとしてもこれらのサイトから対策を行ってもらう事が可能です。

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